FX基礎講座

▽円相場は需要と供給で決まる。需要と供給は国家間の収支で決まる

日本のＡ社が１カ月に１００万ドル輸出しているとします。その会社は、輸出で得たドルを円に交換する必要があります。つまり、ドルを売って円を買うわけです。

そういう人や会社が多ければ多いほど、円に対する需要が高まり円高になります。

また、日本のＢ社が１カ月に50万ドル輸入しているとします。その会社は、その代金をドルで支払わなければならないため、円をドルに替える必要があります。これを円売りドル買いといいます。

そういう人や会社が多いほど、円に対する供給が高まり円安になります。

Ａ社とＢ社の差引は輸出が輸入よりも50万ドル多く、全体としてドル売り円買いが多いということになります。日本の貿易収支の黒字は、こうしたＡ社とＢ社の差引のようなものが積み上がった数値だと考えればよいのです。

また、C社という保険会社が、米国の株式や債券を買うとします。ドルで買うわけですから、円を売ってドルを買い、そのドルで株式などを買うことになります。これが多ければ多いほどドル買いの要求が高まり、貿易黒字の分を埋めて、もっともっとドルを買うということになります。

つまり、米国にお金を貸したり、米国の株式を買ったりする人や会社が多いと、それらのバランス（差引）は赤字となります（資本収支の赤字という）。これが貿易収支などの黒字額よりも多いと、全体で、日本の国際収支は赤字となります。

逆に、これらのバランスがプラスだと、日本の国際収支は黒字となります。

▽景気が拡大するとその国の通貨は上昇する。一方、自国通貨高は景気を冷やす


一般的に、景気が拡大すると、その国の通貨は上昇するといわれます。たとえば、日本の景気が変わらないと仮定して、米国の景気が拡大したとしましょう。このとき、景気拡大による金利の上昇から、米国の金利商品に対する購入需要が増大することになります。つまり、ドルが買われて円が売られるという現象が起きてきます。

では次に、外国為替相場が景気に与える影響を考えてみましょう。基本的には円高は不況につながりやすいと考えられます。輸出企業は自国通貨が上昇すると自国通貨での手取りが減少することになります。その不足分を補うためには価格の引き上げが必要となってきます。

ところが、価格を引き上げるということは、価格競争力の低下を招くことになりますから、その会社に与える影響は小さくありません。それが業界全体に影響し、景気の悪化へつながるというのが、円高が不況を招きやすい背景になるのです。

日本は「輸出立国だから」円高になると不況になるという考え方は少し違います。輸出大国であろうが、輸入大国だろうが、自国通貨高は不況につながりやすいのです。