FX基礎講座

経済活動において、他人資本を使うことで、自己資本に対する利益率を高めること。これをレバレッジ効果という。


▼概要

自己資本をもって経済活動をする際に利益率を高めたい（正確には変動性：ボラティリティを高めたい）場合、他人資本を用いることで、実現が可能である。

総資産=自己資本+他人資本

上記の式は恒等式であるが、一般に売り上げや利益は総資産に比例する。

例えば、100円の自己資本だけを持っている場合、総資産は100円である。

総資産10円が10円の売り上げと1円の利益をもたらすと仮定すると、総資産100円からは100円の売り上げと10円の利益がもたらされる。この場合100円の自己資本に対して利益率は10%となる。

ここで、400円の他人資本（借り入れ）を導入し、総資産を500円にしたとする。その場合、総資産500円からは500円の売り上げと、50円の利益（営業利益）がもたらされる。

400円の借り入れに対する利払いが、5%の20円だとすると、利益（経常利益）は30円となる。これで、自己資本に対する利益率は30%となる。

一方で、レバレッジ効果は変動性を高めているため、自己資本に対する損失の割合も大きくなる。すなわち、総資本を利用した事業の利益率が他人資本の調達コストを下回るときは、むしろレバレッジ効果により、利益率の減少または損失の拡大を招来することとなる。

このようにして、他人資本を導入することで同額の自己資本でも、より高い利益率が上げられることをレバレッジ効果と呼ぶのである。同様に、他人資本を既に利用している企業も、その他人資本の利用割合を高め自己資本比率を低下させることで、レバレッジ効果を利用することができる。


▼逆のレバレッジ効果

また、逆に自己資本のうち投資する割合を低くすることで、自己資本に対する利益変動性を低下させ、安全にすることも可能である。

▼装置産業の借り入れ
▼金融における信用取引

金融取引においては、20世紀初頭頃から意識的にレバレッジ効果を働かせるようになった。

ブローカーズローンと呼ばれた取引では、購入する株式を担保に資金を借りて株式を購入できるため、自己資本以上の投資を行なうことが可能であった。

現代でも、外国為替証拠金取引や商品先物取引、株式信用取引などで他人資本を導入してレバレッジ効果を働かせた投資が可能である。

日本企業は高度経済成長期に借り入れを大幅に増やしたため、伝統的に他の先進国よりレバレッジ効果が高いとされてきた。

しかし、1970年代後半以降、優良製造業が債務の返済に転じ、1990年代末には有利子負債返済の大ブームとなった。このため、一部企業は多額の現金を抱え、むしろ逆のレバレッジ効果が働いている。このため、安定性は飛躍的に高まったが、利益率の低下を理由に株価は低迷。企業買収の標的となる危険にさらされている。